アパレル原価の話の続きです。
（この記事は2020年に書いたものを一部加筆修正したものです）
どのくらいの原価率が適正なのか？
ときどき話題になります。
私個人としては、正解は「たくさんの適正がある」
ということになると考えています。
別業界を例にしてみます。
学生時代に飲食店でアルバイトをしていたので、
飲食メニューの原価率というのもおおよそ知っています。
単純なのは飲み物で酒屋さん行って調べればおおよその
見当がつくはずです。例えばウーロン茶はめちゃくちゃ
原価が安いことは容易に分かります。
ではこれを300円で出している店は暴利なのでしょうか？
提供するサービス、場所、店の雰囲気というものを合わせて
価格というのは決まると思います。
だからこれを暴利ということは商売構造を考えない発言
だと言えます。（気持ちは分からなくもないですが）
話をアパレルに戻します。
20%の原価率は不適正なのか？
一概にそうは言えないという話を前回しました。
ただ、ブランド価値向上の努力を積み重ねていない
のであれば20%原価率は適正とは言いがたいでしょう。
理由は単純です。
商売の経験のある方なら分かると思いますが、
基本的に80%が最終利益という物販商売は少ない
からです。（一部例外はありますが・・・）
アパレル原価が低くなる理由は主に2つ。
（１）中間で関わる会社が多い
（２）値引きしないと売れない（作りすぎ）
これは感覚値ですが、 （１）は中小企業に多く、
（２）は大手企業に多い 印象です。
供給過多の現状を考えると大手は淘汰がますます
進むはずです。
中小企業の立場で考えると、数は追わずに定価で
売り切れる規模とそれに見合う供給体制にすること
が最適解ではないかと今は考えています。
DtoCやファクトリーブランドの流れはそういう意味
でもっと増えてくるし、それに伴って起きる問題解決
のサービスも増えそうだなと思っています。
こうなってくると分業制が足かせになる構図も浮き彫り
になりそうです。